ホットスポットの現状

ホットスポットと同様のサービスがおこなわれているものに“MIS（：モバイルインターネットサービス）”という無線LANアクセスサービスとは一線を画したものがありますが、このサービスは無線LANとの互換性が難しかったり、対応OSが限られているために対応できるLANカードもかなり限られたり、同じカードを別のサービスで利用する際の設定が非常に面倒であることなどから、伸び悩んでいるようです。

一方 “公衆無線LANサービス”は大手の提供業者によって数年前から、都市部のハンバーガーショップやコンビニエンスストアで実験的に行われてきました。

これらの店舗では店内に無線LAN装置を設置して、利用者にIDとパスワードを発行して店内で、自由に無料でインターネットを行うことができるような環境を整え、自前のノートパソコンや小型の情報端末である“PDA（：小型携帯情報機器）”と無線LANカードを使って利用するユーザーを募集しましたが、定員1000人に対して約6000人もの応募があったのだそうです。

この場合のハンバーガーショップの狙いは、これまでの主要な客層であった低年齢層の若者や女性だけでなく30代～40代前後の男性顧客をも開拓して業績を伸ばそうとするもので、同様の試みはコンビニエンスストアでも行われて、その集客効果が期待されています。

今年に入って、それらは“ホットスポット”などという名称で本格的な商用サービスが行われるようになってきました。

しかし、携帯電話に比べると“ホットスポット”の端末を利用するようなモバイル機器を常時携行している人の数はまだまだ少なく、それらの普及が次の段階での大きな課題となっているようです。

最近では無線LAN機能付きのノートパソコンが徐々に増えてきたり、家電量販店においても“PDA（：小型携帯情報機器）”などのモバイル機器が大きくコーナー展開されるようになったことからも今後はモバイル端末市場の発達を機にモバイルの他の市場の発達も大いに期待できそうです。